eラーニングについて

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eラーニングとは 

図1 eラーニングイメージ写真

eラーニングとは、情報技術(パソコンやコンピュータネットワーク)を活用して学習や研修をすることを言います。eラーニングの "e" は、electronic(電子的な)の意味であり、ラーニング "learning "は、(学習)という意味。英語で【 e-learning, electronic learning】、日本語においても【eラーニング】とアルファベットのままの表記されることが多いのです。

eラーニングに使用する機器としては、パーソナルコンピュータ(PC)、CD-ROM、DVD-ROM、デジタルテレビ、携帯端末(携帯電話、PDA (携帯情報端末)等)などがあげられます。また、情報通信に関しては、インターネットなどのコンピュータネットワークを通じて、ハイパーテキスト、電子メール、電子掲示板、電子会議、ビデオ配信などの技術が活用されています。最近では、ニンテンドーDSに代表されるゲーム機、携帯電話、iPod 等携帯型デジタル音楽プレイヤー、学習用ソフトウェア(ゲームも含む)、衛星通信等を使用した学習形態も含まれるとされています。さらに、携帯端末を利用した方法についてはmラーニング・uラーニングなどと呼ばれる場合があります。

 

eラーニングの歴史 

図2 eラーニングの歴史
図1

eラーニングの歴は、CAIから発展してきました。1980年代からはじまったCAI(コンピュータ支援教育: computer-assisted instructionまたはcomputer-aided instruction)などをはじめとする各種の形態が開発されてきた。その後、企業におけるCBT(computer-based training)やネットの時代のWBT(web-based training)などの発展とともに、1990年代にeラーニングの語は現れました。

現代におけるeラーニングは、通信技術の進歩と普及により教師対学習者や学習者相互間などのコミュニケーションが可能なこと、学習者の自学自習が無理なく進むように適切な進度が保てること、教師が弾力的に教育活動を行うための学習者に関する各種情報を記録することなどに配慮されている場合が多いのです。

 

eラーニングシステムの概要 

図2 LMS ラーニングマネージメントシステム
図2

eラーニングシステムとは、eラーニングを実施するための情報システムであり、おおまかに言うと、「教材・学習材」と「学習管理システム」 (LMS, learning management system) から構成されています。システムを含まない「eラーニング」という用語単独でも、eラーニングのための情報システムを意味することもあります。

eラーニングシステムの利用者には、「学習者」と「教師」が想定されていて、学習者用の機能と、教師用の機能は異なっています。また、多くのeラーニングシステムには、eラーニングシステムの「システム管理者」(システムアドミニストレータ)がおかれていて、システム管理者によって、学習活動・教育活動に対する支援が行われる場合もあります。

 

eラーニングシステムに最低限必要な要素は、「教材・学習材」と学習者であり、eラーニングの専用システムとしては iStudy に代表される自習システムにみることができます。専用システムではなく World Wide Web の技術を使用したものは、WBT (web-based training) とも呼ばれることもあります。
自習システムの特殊な例といたしまして、PCソフトウェアのチュートリアル機能があげられる。チュートリアルは、画面の指示にしたがって操作などをしながら、ソフトウェアの使い方が学習できることを意図して作成されているものです。チュートリアル機能は、ソフトウェアの機能の1つとして付随している場合があります。最近では、SCORMなどの標準技術が開発されてきていて、システムよりの技術は確立されてきています。

 
図2 SCORM規格(標準化)が必要
図3
 

eラーニングシステムの概要 

図1 イメージ写真

現代におけるeラーニングは、通信技術の進歩と普及により教師対学習者や学習者相互間などのコミュニケーションが可能なこと、学習者の自学自習が無理なく進むように適切な進度が保てること、教師が弾力的に教育活動を行うための学習者に関する各種情報を記録することなどに配 慮されている場合が多い。

eラーニングシステムにおける学習管理システムは、教師などによる教材・学習材の保管・蓄積、学習者への教材・学習材の適切な配信、学習者の学習履歴や小テスト・ドリル・試験問題の成績などを統合的に管理するもので、一般に LMS (Learning Management System) と呼ばれる。

学習管理システムは、大人数の受講者の成果を把握しやすくするために用いられる。学習管理システムは、学校における面接授業の代替(学習管理システムを介したものを中心とした授業)や面接授業との併用(一部分で学習管理システムを活用している授業)、企業における社員教育などで活用されている。学習管理システムは、学習者にとってのポータルサイトとしての役割も持っており、学習管理システムからログインして、学習や試験といった一連の操作を行うことになる。

また、補完的な機能として学習者相互間、教師対学習者などのコミュニケーションをする電子掲示板なども学習管理システムが持つ1つの機能として設けられていることが多い。

 

eラーニングの利点/欠点 

■ eラーニングの利用には、教師と学習者の関係に変化を生じさせることもあり、利点と欠点を併せ持っています。

■ eラーニングの利点 ■ eラーニングの欠点
● 学習者側
同時間、同一場所に集まる必要がなく自由な時間場所で学習できる
自分のペースや達成度に応じて学習を進めることができる
● 教師側
成績管理などの自動化が図れる
教師は必ずしも必要はない
● 学習者側
同時間、同一場所に集まる必要がなく自由な時間場所で学習できる
自分のペースや達成度に応じて学習を進めることができる
● 教師側
成績管理などの自動化が図れる
教師は必ずしも必要はない

・e ラーニングは「いつでも受講できる」,「どこからでも受講できる」が,最大の利点でしょう。
・利用・導入の時は「コスト」,「パソコンが1 人に1 台ずつない」,「学習効果が不明確」が問題点としてあがります。
.また利用・導入済みあるいは検討中には,「受講状況が把握できるが有意な関連を示した「優良なコンテンツが得られない」という問題点は、
e ラーニング導入済み・検討中の企業の多くが抱える問題の様です。

 

政府が重要視するeラーニングの現状

    

政府が推進するeラーニングとは 

日本国政府は「今後、e ラーニングは、日本国政府がe-Japan のIT 人づくり計画の推進にあたって大きく注目し、国内市場としても2010 年には1 兆円市場になると産業界が大きく期待し、加速的に実用化が進展していく。グローバルスタンダードを国内外で構築し、人材育成プラットフォームとして整備することとして、IT 人づくり計画をより効果的に実現するためにも急務であり、肝要である。」としている。

我が国では、総理大臣が本部長を務める高度情報通信ネットワーク社会推進戦略本部(IT 戦略本部)が「e-Japan戦略」を掲げている。この戦略を具体的に推進する【e-Japan】プログラムでは、1 つの重点政策分野として、「教育の情報化・人材育成の強化」を掲げている。

2000年(平成12年)9月21日、森喜朗・内閣総理大臣が、衆参両院本会議(第150回国会)の所信表明演説で、「E-ジャパンの構想」として示したのが初めでした。

e-Japan戦略に続く、国の基本戦略として、2003年に「e-Japan戦略II」、2006年に「IT新改革戦略」が策定されている。これらの基本戦略に基づく実行計画として、「e-Japan重点計画-2002」(2002年)、「e-Japan重点計画-2003」(2003年)、「e-Japan重点計画-2004」(2004年)、「IT政策パッケージ2005」(2005年)などが発表されている。

首相官邸のIT戦略本部でH20.8.20に公表された「重点計画-2008」

IT新改革戦略(平成18年1月IIT戦略本部決定)
2010年に「いつでも、どこでも、誰でもITの恩恵を
実感できる社会の実現」という目標に向け、
・構造改革による飛躍
・利用者・生活者重視
・国際貢献・国際競争力強化

という理念の下、15分野において取組を推進。

IT政策ロードマップ(平成20年6月IIT戦略本部決定)
「IT新改革戦略」の中から国民生活者の視点の重視と新たな成長戦略を進める観点から、取組の強化が特に必要な以下の3分野を抽出し、今後の取組の方向性と具体的段取り(工程表)を明確化。
(1) 国民本位のワンストップ電子行政、医療・社会保障サービスの実現
(2) ITを安心して活用でき、環境に先進的な社会の実現
(3) 「つながり力」発揮による経済成長の実現

 

など、ITサポート本部で、事業としての具体的な活動が計画されている。
 首相官邸ホームページ IT戦略本部ホームページ

 

政府が推進するeラーニングとは 

政府は、平成16年6月4日に閣議決定された「骨太方針2004」において「新産業創造戦略」の推進の一環として、個々の企業の枠を超えて社会全体としての産業人材投資を支える新たな仕組みである「草の根eラーニング・システム」の整備を進めることを掲げ、平成16年6月から6回にわたり草の根eラーニング研究会を開催し、若者・フリーターや中小企業の従業員中心に、就職・仕事に役立つ知識・ビジネススキルを手軽に学べる機会を提供する「草の根eラーニングサービス」のあり方について検討を行いました。

平成17 年度 経済産業省では、平成17 年度において、若者・フリーター、中小企業従業員等、仕事に役立つ学習をする機会が少ない方を対象に、eラーニングによる学習サービスの提供基盤を整備する「草の根eラーニング・システム整備事業」を実施。

平成18年度においては、
平成17年度のモデル事業および調査研究の成果を基にして、「草の根eラーニングサービス」を継続的に自立した事業として実施する基盤を整備するための委託事業(モデル事業)を実施しました。企業が学習者に対する直接のeラーニングサービスを提供するマーケット(以下B to Cのeラーニングマーケット)において、自立可能なビジネスモデルを構築することを目的として、そのための課題と解決方策を検証。

eラーニングビジネスモデル研究会HP

eラーニングビジネスモデル研究会は、慶應義塾大学が平成18 年度に経済産業省から委託を受けた、草の根e ラーニング・システム整備事業(B to C のe ラーニングマーケットにおいて自立可能なビジネスモデルを構築するための課題とその解決策を検証するモデル事業)の成果をもとに、新たな展開として設立されたものです。

このeラーニングビジネスモデル研究会ホームページにて、平成18年9月1日〜平成19年1月31日の期間実施された実践ビジネススキル養成講座(ITを活用した人材育成支援サービス)の開発実証での、成果報告が公表されています。

草の根eラーニング研究会 成果報告
eラーニングビジネスモデル研究会
モデル事業のホームページ  商工会議所検定

 

データから見えてくるeラーニングの現状

政府が推進するeラーニングとは 

eラーニング市場とその現状

e ラーニングを提供もしくは検討中という問題意識が高い企画担当者であり、そのニーズに応えていくことはリピートするだけでなく、他の企画担当者へもつながる可能性を持っています。企画担当者がe ラーニングに求められるものを中心に、全立場に渉って比較すると企画担当者はいつでも、管理が容易、パーソナライズ、費用対効果ということに重きを置いています。これに対して、システム等ベンダは、管理が容易に関する意識よりも、パーソナライズ、費用対効果に関する意識の方が高いのです。パーソナライズ、費用対効果という点を享受できるような提供が不可欠でありますが、更に、管理も容易になる仕組みも必要です。パーソナライズといっても管理が難しくなってしまうようではその意味も薄れてしまいます。管理機能も、教育研修の企画者、管理者に固有な管理ができるようにパーソナライズされることも1つの方法かもしれません。
各立場におけるe ラーニングに求められるもの、またe ラーニングの導入が広がるためには、導入を検討する教育研修の企画担当者がe ラーニングに求めるものを、提供側がどれだけ実現できるかが最大のポイントとなるでしょう。

●最新のeラーニングに関する統計データ
矢野経済研究所 (eラーニング市場に関する調査結果 2008)
厚生労働省 (平成19年度 能力開発基本調査)

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eラーニング 今後の動向

近年多発する企業のコンプライアンス、情報セキュリティ問題などへの対処のため、全社一斉教育のニーズは飛躍的に増大しており、規模の大きい企業ほどeラーニングは必須の教育手段として定着しています。首相官邸公表される『eラーニング白書』では、2000年から最初の5年間を日本のeラーニングの「黎明期」とし、現在は「発展期」と位置づけています。日本でのその「発展期」である今、このサイトでは、eラーニングの動向に注目していきます。

今日のモバイルeラーニング

eラーニングが携帯電話でも利用可能になる、もっとも身近なeラーニングへ

ニンテンドーDSなど、手軽に持ち運べるポータブルな学習ツールが、電車やバスなどの交通機関で多く見られるようになりました。eラーニングも持ち運べたら、本当にいつでもどこでも学習ができるようになります。また、eラーニングであれば、多種多様な学習コンテンツを外出先でも気軽に受講できることから、携帯電話でのeラーニング利用を提供する企業が目立ってきています。

携帯eラーニングのメリット

従来、eラーニングはPCでのみ受講できる学習方法でしたが、台数が限られている職場やPCを所持していない方ですと、全く利用できないというのが現状です。携帯電話だけでも受講が可能ならば、通勤・通学時やちょっとした外出の際など、学習機会の増加が期待でき、日常的に学習を行う環境を用意することが可能です。また、PCがあれば、時間のあるときにはじっくり学習ができ、携帯電話を使ってスキマ時間にコツコツ学習ができるので、効率の良い学習サイクルが実現できるようになります。

インターネット利用動向

情報端末でインターネットを利用するユーザが多く、全体の82.7%(7,287万人)というデータがあります。これは、パソコンの利用者数88.7%(7,813万人)と並ぶほど増加したと言えるでしょう。 また、携帯電話でインターネットを利用する年代別の利用状況ですが、毎日少なくとも1回は利用するのが、10代では66.8%、20代では72.2%と非常に高い割合です。このことから若年層への教育手段として、携帯電話が決して見逃せないツールになっていることは明らかですし、手軽に提供可能な学習環境として、携帯電話の活用が注目されています。

データ出所:総務省 平成19年「通信利用動向調査」 [PDF]

 
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■新しい時代の教育スタイルとしてeラーニングは着実に浸透しつつあります。

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